医療秘書の平均年収はいくら？具体的な金額や年収アップのポイントを解説！

医療秘書の平均年収は？

全業種・業種毎の平均年収との比較

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によれば、医療秘書を含む「その他の一般事務従事者」の平均年収は約442万円です。この金額は日本全体で見ればどのくらいの位置にいるのでしょうか。国税庁によって調査された令和2年の全業種の平均年収はおよそ433万円といわれています。ただ、この「その他の一般事務従事者」には医療秘書以外の職種も含まれており、医療秘書の平均年収はこれより少なく300万円弱と言われています。
医療・福祉業界というくくりから見てみると、大卒者の平均初任給は、令和元年度で20万円程度となっています。これには医者や看護師といった直接医療に関わる職種も含まれています。ただ、実際の医療秘書の求人を見てみると、この平均初任給もしくはそれより少し低い金額で、初任給が設定されているようです。
総合的な観点から見てみると、医療秘書の給料は決して高額とはいえなさそうです。
しかし、医療現場ということもあり福利厚生面が充実している点や需要が安定している点などを踏まえると、金額以上に安心して働けるというメリットは大きいのではないでしょうか。また、夜勤や残業が少なめの職場であるためプライベートも充実させることができるでしょう。

高い水準の給料を期待することは難しいですが、ワークライフバランスを整えやすい点はメリットと言えるでしょう。

医療秘書の平均年収が低い理由は？？

医療秘書の給料水準が低い理由は次の理由があると考えられます。

まずは、学歴や国家資格が必要なく人気の職業であることです。国家資格が必要な職業や、なり手が少ない職業は、需要が高まるため他の職業と比べ給料水準が高くなる傾向にあります。その点医療秘書は国家資格が無く誰でも始められる仕事です。さらに国家資格が不要な職業の中では、給料水準が高く安定しているため人気があり、なり手が多くいる事から給料水準が低くなっていると考えられます。
他にも勤務時間が安定し、残業が少ないというのも理由の一つです。残業ありの仕事の方が稼働時間が長く、給料が高くなる傾向にあります。一方で、勤務時間が安定している医療秘書の仕事は残業時間が少ないため、その分給料水準も低くなっていると言えます。

医療秘書の雇用形態別(正規・非正規・パート・アルバイト）の給与比較

医療秘書は正社員として働く方法以外にも、契約社員やアルバイト・パートなどの様々な雇用形態が存在します。正社員の場合、平均年収は300万円弱、年収幅としては250万から600万円ほどとなっています。データから読み解くと、平均年収が最低年収に近いことから、高額収入を目指すのはかなり難しいと言えるでしょう。とはいえ、正社員の場合ボーナスが年に2回支給されるケースが多いので、福利厚生は期待できるといえます。

また、契約社員の場合は時給制で平均時給が1200円ほどとなっており、正社員と比べると少し低くなっています。アルバイトやパートも時給制、平均時給は1000円ほどとなっています。仮に週5日で毎日8時間働いたとしても、月16万円前後となります。

医療秘書の勤務先別（規模）の給与比較

医療秘書を含む「その他の一般事務従事者」の年収は、勤務先の規模が大きくなっても平均年収があまり変わらないことが特徴です。平均年収は10～99人規模の場合357万円、100～999人規模の場合は422万円、1000人以上規模の場合は497万円となっています。
勤務先の給料の幅は、規模が大きくなるごとに約70万円ずつ上昇しています。給料面を重視するならば、1000人以上の大規模の勤務先に就職するのが理想です。
※表のデータは「その他の一般事務従事者」のものであり、医療事務などその他の職業の給料のデータも含まれています。

医療秘書の勤務先別（規模別）の給料比較

医療秘書の年齢・性別の給与比較

厚生労働省の調査によると平均年収は年齢の上昇に伴って上がっていく傾向が見られます。平均年収が一番高い年齢層は55～59歳となっており、553万円です。経験を積み上げていくごとに給料は上がっていきますが専門職ではないため、年収が大幅にUPするというわけではありません。

また、男女で勤続年数と平均年収を比べてみると、男性の方が女性よりも勤続年数が長く、また平均年収も男性の方が高くなっています。

医療秘書の年齢別の給料比較

医療秘書の男女別の給料比較

将来、給料を上げるには？！

医療秘書にまつわる資格を取得する

医療秘書に必要な国家資格はありません。しかし、医療秘書の実力を示すことのできる民間資格はいくつか存在しますので、それらの資格を取得しておくことで給料のアップが期待できるでしょう。例えば「日本医師会認定医療秘書」を取得すると、医療秘書の仕事に必須なスキルや医学知識、礼儀作法を身につけている人材である事の証明となります。他にも「秘書技能検定」や「ビジネス文書技能検定」など、一般的な秘書としての資格を有することで、自身のスキルアップにつなげることができ、資格手当などのプラスの収入も期待できるでしょう。

クリニックを狙って就職する

勤務先の規模別での平均年収の部分では大きな規模の勤務先での就職が有効とお話しましたが、逆にかなり小規模のクリニックを狙って就職する方法もあります。
病院で勤務する場合には、複数人の医療秘書でチームとして動くことになります。一人ひとりが担う役割が少なく負担が軽いですが、給料はその分低くなってしまいます。
一方で、小型のクリニックの場合は1人しか雇っていないケースがほとんどです。この場合は複数人で働く大きな規模の勤務先よりも給料が高くなる場合が多いです。
ただし、1人で多くの仕事を抱えることになるので、自分1人で仕事ができる能力を養う必要があるでしょう。

転職後に大型病院で働く

給料の高い大型病院で勤務することができれば、給料水準を上げることができます。しかし倍率が高く、最初から大型病院で勤めるのはかなり難しいでしょう。そのため、最初は転職前提で小型の病院・クリニックで経験を積み、キャリアアップを目指すのもおすすめです。小型病院・クリニックで勤めている間もネットの求人をもれなく確認し、チャンスがあれば求人に応募してみるのも1つの方法でしょう。

まとめ

本記事では医療秘書の年収について紹介しました。全体を通してみると給料の伸び代はほとんどなく、500万円以上の年収になるのは相当難しいでしょう。残業が少ない点や夜勤がほとんどないという点で自分のライフプランに合わせて働きやすい職場だといえますし、需要が安定しているため再就職もしやすいです。また、職場によって給料が大きく異なるため、大型の病院に勤めることができれば、給料を伸ばせるチャンスがあります。
幅広いサポートで医療従事者を陰から支える、医療の現場にとってとても重要な役割を担う医療秘書の仕事に興味を持っていただけたら、ぜひ医療秘書について調べてみると良いでしょう。