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言語聴覚士に必要な資格とは?取得するメリットを解説!

2022年03月01日

はじめに

少子高齢化社会でニーズが高まっている言語聴覚士。国家資格を取得することでさまざまな現場で活躍できます。医療機関などで活躍する言語聴覚士について、資格の概要や取得方法、国家試験の難易度や取得するメリットまで詳しく解説します。

どんな資格?言語聴覚士の資格概要

リハビリの専門職「言語聴覚士」

言語聴覚士とは、病気や事故でことばによるコミュニケーションが取りづらくなってしまった方に専門的な視点から訓練等を実施し、一人ひとりが自分らしい生活を送れるために支援する仕事です。ことば以外のコミュニケーションはもちろん、上手に食べ物を飲み込めない方に向けたサポートも言語聴覚士の役割です。まさに、「話す・聞く・食べる」のスペシャリストであり、医療の現場はもちろん、保健・福祉機関や教育機関など、幅広い領域で活躍します。

言語聴覚士の成り立ち

健康な人にはあまり馴染みのない言語聴覚士ですが、1960年半ば頃からその必要性が叫ばれてきました。1971年に国立聴力言語障害センターに専門職員養成所が設置されてから間もなく、日本社会は急速に少子高齢化社会へシフトしました。1997年には言語聴覚士法が制定され、厚生労働省が管轄する国家資格として認定されると、1999年に第1回国家試験が実施され、初の言語聴覚士が誕生しました。今後、さらなる少子高齢化に伴い、医療や介護の分野において言語聴覚士は非常にニーズが高い資格となっていくと予測されています。

言語聴覚士の国家試験概要と取得難易度

言語聴覚士の国家試験概要

実施日

言語聴覚士の国家試験は年1回、受験資格がある人を対象に2月から3月に実施されます。

試験内容

発声発語・嚥えん下障害学及び聴覚障害学、心理学や社会福祉・教育など、医療分野を中心に全12科目から出題されます。

形式

5つの選択肢から選ぶマークシート形式で、各分野から合わせて200問が出題されます。

開催地

北海道、東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県の6都市で実施されます。

料金

受験料は34,000円で、指定の銀行口座へ振り込みます。

注意事項

言語聴覚士として働くには、試験合格後に免許の申請および登録が必要です。うっかり申請を忘れてしまうと、知らないうちに無免許となっているケースがあります。合格後は必ず免許申請を行わなければなりません。

言語聴覚士国家資格の取得難易度~合格率は60%以上?!~

言語聴覚士の試験は基礎医学、臨床医学、音声・言語・聴覚医学、失語・高次脳機能障害学など医療分野を中心に、基礎・専門合わせて200問出題されます。配点は1問1点で、合格ラインは6割得点の120点以上と定められています。2021年の試験では受験者数2,546名に対して合格者数1,766名で、合格率は69.4%でした。合格率だけ聞くと「難しい試験なのかもしれない」という印象を受けるかもしれませんが、既卒者と新卒者でも合格率に大きく差があります。養成校を卒業してすぐに試験を受けた人、いわゆる新卒者の合格率は80%を超えています。また養成校では最終学年時に国家試験に向けた試験対策が行われることも、新卒者の合格率アップの一因となっているとみられています。医療分野が中心ということもあり修得すべき知識はかなりのボリュームになりますが、養成校でしっかり勉強し、試験対策をしっかりと行えば、合格は十分に見込めるでしょう。

なぜ取得するの?言語聴覚士の資格を取得するメリット

メリット①国家資格であること

言語聴覚士は厚生労働省が管轄する国家資格です。また、国が指定した養成校で専門的な知識を身に付けていることが証明されるという点でも、社会的な信頼を得ることができます。免許の更新は不要であり、一度取得してしまえば一生涯職業として活かすことができます。つまり、一度辞めてしまっても、またいつでも言語聴覚士として復帰できます。将来的に働き方や暮らし方が変わっても選択肢が残るため、安定的に仕事を続けることができます。

メリット②豊富な就職先

言語聴覚士が活躍する場所は、医療施設や福祉施設、保健施設や教育機関などです。現役の言語聴覚士の71.7%が医療現場に在籍していることから、リハビリテーションに限らず多くの医療分野で必要とされていることがわかります。また、今後は少子高齢化が進むことで、言語聴覚士の就職先となるような病院や施設が増えていくが予想されます。それに比例して言語聴覚士の求人も増加が見込まれますので、高い将来性も魅力といえます。

メリット③公務員として働ける

経験を積んだ言語聴覚士は民間だけでなく、公務員として行政機関で働くことができます。主な就職先は行政が運営する県立病院や保健所などですが、仕事内容に大きな違いはありません。公務員のメリットといえば、長期的な雇用が見込まれることと、安定した収入が得られることです。勤務先や自治体によっても異なりますが、産休や育休といった特別休暇の取得や、家賃補助や地域手当とった各種手当も民間と比べて充実している傾向にあります。

メリット④人に寄り添うやりがい

言語聴覚士の仕事はすなわち、生きていく上で必要な支援にほかなりません。資格の取得がゴールではなく、一人ひとりの人生に寄り添い、その人らしく生きるために支援することが役割です。社会復帰に向けて、または生活を豊かにするために支援していく中で、患者さんが少しずつ回復に向かっていく姿は大きな励みにもなるでしょう。専門的な知識や熟練したスキルが誰かの人生の役に立ったと思える時、やりがいは格別なものになります。

どうやって取得するの?言語聴覚士の資格を取得する方法

言語聴覚士の資格を取得するまでの流れ

言語聴覚士の国家資格を受験するためには、必要な知識と技術を決められた機関で学ぶ必要があります。高校卒業後、文部科学大臣または各都道府県の知事が指定する3~4年制の大学や養成校に通います。そこで基礎医学、臨床医学、臨床歯科医学、音声・言語・聴覚医学、心理学、音声・言語学、社会福祉・教育、失語・高次脳機能障害学、言語発達障害学、発声発語・嚥えん下障害学及び聴覚障害などの医療分野を中心とした専門科目を履修します。さらに、病院やリハビリテーションセンターなどで臨床実習を行い、言語聴覚障害がある方を実際に支援するために求められる考え方などを習得します。最終年次に国家資格を受験し、合格すれば免許申請を行うことができます。卒業と同時に資格をもって就職することができます。ただ試験に合格しただけでは言語聴覚士として働くことができませんので、必ず免許申請が要ります。

言語聴覚士の資格を取得するための一般的なルート

言語聴覚士になるための一般的なルートは、指定の大学や専門学校です。厚生労働省のデータによると言語聴覚士として働いている人は大学、専門、修士と続きます。

まとめ

言語聴覚士は、これからさらに加速する少子高齢化において欠かせない職業であり、さらにニーズが高まる職業とされています。医療分野であるゆえ習得する知識や技術は幅広いですが、支援を必要とする人の人生に寄り添う言語聴覚士はそれに見合うだけのやりがいと将来性がある資格です。その人らしく生きるためのサポートがしたい人や、何か人の役に立ちたいと思う人は、ぜひとも取得を目指してほしい国家資格です。

当記事に記載の数値や事実等に関しては、下記サイトの情報を基に作成しております

厚生労働省言語聴覚士国家試験の施行
https://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/gengochoukakushi/
厚生労働省第23回言語聴覚士国家試験の合格発表について
https://www.mhlw.go.jp/general/sikaku/successlist/2021/siken21/about.html
一般社団法人日本言語聴覚士協会言語聴覚士とは
https://www.japanslht.or.jp/what/
職業情報提供サイト
https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/169
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