歯科助手に必要な資格とは？取得するメリットを解説！

どんな資格？資格概要

歯科助手の業務内容に関する資格

歯科助手（DA, Dental Assistant）は、主に歯科医院で歯科医師のアシスタントなどに関わる職業です。治療補助のみならず、会計や受付などの事務作業に関わることもあります。働くにあたって取得必須ではないですが、業務に関連した民間資格がいくつか存在します。

歯科衛生士との違いは？

混同されることの多い歯科助手と歯科衛生士ですが、後者は国家資格であり行える業務が歯科助手より広いです。例えば、歯科衛生士が（歯科医師の指示のもと）患者の歯石取りや予備処置などを行える一方、歯科助手はそうした医療行為を行えません。

資格の例

日本歯科医師会歯科助手資格認定制度

各都道府県の歯科衛生士会が指定する講習（甲種・乙種の２種類）を受講すると、認定が得られる制度です。都道府県主催で実技講習もあるため信頼性が高く、おすすめの資格と言えます。

歯科アシスタント検定試験

全国医療技能検定協議会主催の検定試験です。1～3級まであり、1級に合格するには「歯科医療に対する認識が深く、診療体制について正確・迅速な対応ができる」（協議会HPより）必要があります。

歯科医療事務管理士®技能認定試験

JSMA（技能認定振興協会）主催の検定試験で、歯科医療にまつわる専門知識のほか、レセプト（診療報酬明細書）の点検と作成技術が問われます。現在は新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、在宅受験が可能となっています。

その他

歯科助手技能認定、歯科助手検定試験など類似の資格は数多く存在し、試験範囲や合格基準などは試験によって異なります。

資格を取るメリット

基本的に取得する必要はない

メリット①歯科助手としての業務に役立つ

歯科医師の診療を的確にサポートするためには、多くの医療器具の名前や使用法を覚える必要があります。資格の内容は医療知識・費用の計算など実務に役立つものが多く、未経験の人は勿論、既に歯科助手として働いている人でも取得を目指す価値があるといえます。

メリット②待遇改善につながりやすい

数は多くありませんが、「経験やスキルによって昇給あり」という求人も存在します。そのような場所では、資格取得によって得た技能や知識が待遇改善に直結するでしょう。

各資格の比較

内容・合格率

検定によってやや異なりますが、歯科医療に関する専門知識に加えて、レセプト作成など事務的な内容も含むものが多いです。最も認定期間が長く、内容が多いのは日本歯科医師会の甲種歯科助手訓練で、専門知識の講義や実習含めて420時間となっています。
　　JSMA主催の医療事務管理士®技能認定試験の合格率は約70％です（他検定の合格率は公表されていないため不明）。また、独学でも十分対応可能であるため、難易度は（国家資格である歯科衛生士などと比較すると）さほど高くないものと推測されます。

どれがおすすめ？

上記に挙げた3つの中だと、「日本歯科医師会認定歯科助手」の資格がおすすめです。公益社団法人の認定であるため公的資格に近い位置づけであり、指定された研修を受講すれば取得可能であるからです。

取得方法

日本歯科医師会歯科助手資格認定制度

上に挙げた３つの中では唯一研修が必須であり、基本的に歯科医院等で働きながら資格取得を目指すことになります。必要な知識は研修や日頃の勤務を通じて得ることになるので、特別な対策は必要ありません。

その他

それ以外の民間団体の主催する資格は受験資格がないものが多く、独学もしくは学校に通いながら取得を目指すことになります。

学校

数は少ないですが、「医療事務学科　歯科アシスタントコース」といった学科・コースを設けている専門学校が存在します。多くの場合は2年制で、歯科助手以外にも医療事務や秘書検定などの資格取得を目指せる場合が多いです。また、さらに数は限られますが1年制の「歯科アシスタント科」という学科を設けている専門学校や、医療ビジネスを学べる短期大学も存在します。

独学（通信講座）

独学の場合は、短期間で資格を取得可能な通信講座の利用がおすすめです。歯科助手の資格試験は受験資格が指定されていないので、専門学校に通う必要がありません。専門学校に通う手間や費用（入学金、授業料、設備費）に比べて、通信講座は在宅で受講できる上費用も圧倒的に安いです。学習サポートが充実している場合も多く、働きながら資格取得を目指す人にもおすすめです。

まとめ

歯科助手は民間の資格であり、学校に通わずに取得することが可能です。資格を歯科助手の仕事自体は資格なしでも出来るため、働きながら資格勉強をして実際の業務にも役立てるのがおすすめです。専門学校に通う場合は、実習を通じて働く練習をしつつ、医療事務や秘書技能検定なども併せて取得して業務の幅を広げるとよいでしょう。